家を買うと決めたらまずやることは？新築戸建て購入の流れと準備を初心者向けに解説

「家を買う」と決めたとき、「まずやることは何だろう」「何から始めればいいのだろう」と迷う方は多いのではないでしょうか。

物件探しや住宅ローン、売買契約など、住宅購入には多くの手続きがあり、不安を感じる方も少なくありません。住宅は人生の中でも大きな買い物だからこそ、事前の準備や計画が非常に重要です。

この記事では、家を買うと決めたらまずやることや、新築戸建て購入の流れ、注意点までを初心者にもわかりやすく解説します。

家を買うと決めたらまずやる3つの事前準備

家を買うと決めたら、いきなり物件探しを始めるのではなく、事前準備をしっかり行うことが大切です。

準備不足のまま進めてしまうと、予算や条件で、希望や計画とのずれが生じやすくなります。ここでは、まず取り組みたい3つの準備を解説します。

1、物件種別を選ぶ

家を買うときは、まずどの種類の住宅を選ぶのかを考えましょう。住宅には、新築戸建て・中古戸建て・マンションなどの種類があり、それぞれ特徴があります。

子育て世帯には、生活音に神経質にならなくてもよく、車庫も確保できるといった自由度の高い新築戸建てが人気です。

新築戸建てには、次の2種類があります。

種類	特徴
建売住宅	・土地からの分譲、または建築中、すでに建築済みの住宅を購入する ・価格が設定されているため費用が比較的明確 ・入居までの期間が短い
注文住宅	・土地を購入し、間取りや設備を自由に設計する ・理想の外観や間取り、設備を実現しやすい

生活スタイルや予算、入居時期に合わせて、自分たちに合う住宅タイプを検討しましょう。

また、家の購入を決めた初期段階で、住宅ローンの事前審査を受けておきましょう。借入可能額が分かることで資金計画が立てやすくなり、気に入った物件が見つかった際にもスムーズに購入手続きを進められます。

2、購入予算を立てる

住宅購入では、無理のない予算を立てることが重要です。ポイントは、大きく分けて下記の3つです。

• 年収と返済額のバランス
• 諸費用を資金計画に組み込む
• 預金（手元資金）の使い方

まず、住宅ローンの借入限度額は、世帯年収の6～7倍程度が一般的です。たとえば、世帯年収が600万円の場合、借入額の目安は3,600万～4,200万円程度となります。

また、年間返済額を年収の20〜25％以内に設定しておくと、住宅購入後の生活費や教育費にゆとりが生まれます。将来の支出を考慮し、無理のない返済計画を立てましょう。

物件価格以外にかかる諸費用では、仲介手数料や登記費用、税金、引っ越し費用などがあります。

さらに、貯金はすべて頭金に充てると考えがちですが、これら諸費用の支払いや、万が一の生活の予備費として手元に残すことを忘れてはなりません。

自分の年収や貯蓄をもとに、現実的な資金計画を立てることが、家を買う第一歩となります。

3、希望の条件を整理する

家を買うときは、希望の条件を整理しておくことも大切です。条件が曖昧なまま物件探しを始めると、判断に迷ったり、希望と違う住宅を選んでしまったりすることがあります。

整理しておきたい主な条件は次のとおりです。

• エリア（駅までの距離、通勤・通学のしやすさ）
• 周辺環境（学校・病院・スーパーなどの施設、騒音・治安）
• 間取りや設備（部屋数、収納、駐車場）

ただし、すべての希望を満たす物件を見つけるのは難しいため、家族で話し合いながら、付箋やメモに書き出して優先順位をつけておくのがおすすめです。

家を買う基本的な流れを知っておこう

家を買うときに、手続きの順番を知らないまま進めてしまうと、必要な準備が遅れ、希望の物件を逃すこともあります。新築戸建て購入の基本的な流れを3つのフェーズで解説します。

■家を買う基本的な流れ一覧

1. 住宅ローンの事前審査
2. 情報収集→内覧
3. 売買契約→ローン本審査→ローン契約→引き渡し決済→入居

【フェーズ1】住宅ローンの事前審査を受ける

家の購入を検討し始めたら、まず住宅ローンの事前審査を受けましょう。

事前審査とは、金融機関が融資の可否や融資可能額を簡易的に審査することです。審査期間は1日～1週間が目安です。

事前審査に通れば、毎月の支払い額の目安も把握できるため、無理のない資金計画を立てやすくなります。

また、気に入った物件が見つかった際に、すぐ申し込みができるため、購入を進めやすくなる点も大きなメリットです。

なお、事前審査を受けたからといって必ず家を購入する必要はなく、審査を受けた金融機関を必ず利用しなければならないわけでもありません。

万が一審査に通らなかった場合には、原因を確認し、条件を見直すなどで、購入できる可能性もゼロではありません。

審査のために、あらかじめ収入証明書や本人確認書類などを準備しておきましょう。。

【フェーズ2】情報収集と物件探しを始める

ローンの事前審査を受け、資金計画や希望を整理できたら、情報収集と物件探しを進めましょう。不動産会社のホームページや不動産ポータルサイトを活用すると、エリアや価格、間取りなどの条件で検索が可能です。

気になる物件が見つかったら、モデルハウスや現地の物件の見学を行いましょう。実際に見ることで、写真ではわからない周辺環境や生活のしやすさ、家の明るさや広さを体感できます。

内覧時には、間取りや内装の好みだけでなく、日当たり・風通し・周辺環境も確認することがポイントです。通勤通学の距離、生活に必要な施設への利便性など、日常生活をイメージしながら見極めましょう。

【フェーズ3】売買契約から引き渡しまでの流れ

購入したい物件が決まったら購入申込を行い、条件が整えば売買契約へと進みます。契約前には重要事項説明で、物件や契約の内容について詳細な説明を受けます。不明点は、この段階で確認し、必ず解消しましょう。

売買契約後は、住宅ローンの本審査を受け、通過後にローン契約（金銭消費貸借契約）を行います。

その後、物件の引き渡し日に残代金の清算を行い、鍵を受け取って購入が完了します。

一連の流れを把握しておくことで、スムーズに住宅購入を進められるでしょう。

新築戸建て購入のスケジュールの目安

入居までに必要な時間は、物件の種類や状況によって大きく異なります。

完成済みの建売住宅なら最短2〜3か月程度で入居が可能です。一方、土地探しから始める注文住宅の場合は、完成までに9〜16か月以上かかることもあります。

建売住宅の場合のスケジュール

建売住宅では、すでに完成あるいは建築中の住宅を購入するため、短期間で入居できるのが特徴です。物件探しから住宅ローンの手続きまでスムーズに進めば、約2〜3か月程度で入居できるケースもあります。

ただし、「建築中の物件の購入」や「オプション工事の追加がある場合」には、引き渡しまでの期間が長くなることがあります。

希望する入居時期がある場合は、早めに不動産会社へ相談しておきましょう。

注文住宅の場合のスケジュール

注文住宅の場合は、土地探しから建築まで多くの工程が必要です。一般的には、土地探しに3～6か月、設計・打ち合わせに2～4か月、建築工事に4～6か月を要し、計9〜16か月程度が目安です。

土地探しは希望の物件を見つけるまでが長期化しやすいため、スケジュールに余裕を持たせましょう。

家のデザインや間取り、設備の決定には入念な打ち合わせが必要になるため、家づくりのための時間を十分に確保することが大切です。

余裕を持った計画が大切な理由

住宅購入では、物件選びだけでなく、さまざまな準備やそのための時間が必要です。

• 住宅ローンの審査（事前審査：最大1週間、本審査：1〜3週間程度）
• 引っ越しの予約・準備（繁忙期は早めの手配が必須）
• 家電・家具・カーテンの選定、カーテンレールやエアコンの設置手配

とくに入居直後の生活に欠かせない設備は、引き渡しに合わせた手配が必要です。入居予定日から逆算して、ゆとりを持ったスケジュールで動きましょう。

家を買う前に知っておきたい費用の目安

家を買う際は、物件価格以外にもさまざまな費用が発生します。購入後に予算オーバーであわてないように、あらかじめ必要な費用の内訳や目安を把握しておきましょう。

住宅購入に必要な費用の内訳

住宅購入では、購入のための費用を大きく次の4つに分けられます。

費用の種類	内容
物件価格	土地・建物の購入代金
諸費用	仲介手数料、登記費用など
税金	不動産取得税、固定資産税精算金など
その他の費用	保険料、引っ越し代、家具・家電などの購入費など

建売住宅を開発業者から直接購入する場合、仲介手数料は不要なケースもありますが、その他の諸費用や税金は原則発生します。「物件価格＝総予算」と考えないよう注意しましょう。

※住宅ローン関連費用については後ほど解説します。

諸費用と税金の目安

諸費用の総額は、物件価格の5〜10％程度が目安です。ただし、これには引っ越し代や家具・家電代は一般的に含まれていないため、予算を確保する必要があります。金額が大きい諸費用について表にまとめました。

費用	内容・目安
仲介手数料	上限額は「（物件価格×3％＋6万円）＋消費税」
登記費用	・登録免許税（物件価格や借入額により異なる） ・司法書士報酬（5～15万円程度）
固定資産税の精算金	引き渡し日以降の税額を日割りで精算
不動産取得税	・名義変更後3～6か月後に発生。 ・「課税標準額×税率」が原則　※軽減措置あり

不動産取得税には軽減措置が適用される場合があります。これらは現金払いのケースも多いため、資金計画の段階で「手元資金」として残しておきましょう。

住宅ローンに関する費用

住宅ローンを利用する場合は、借入額とは別に費用が発生します。一般的に費用は、自己資金でまとめて支払う必要があります（諸費用ローンもありますが、借入総額が増えます）。

費用項目	内容
事務手数料・保証料	金融機関や保証会社へ支払う費用
印紙税	ローン契約時に印紙として貼付する税金
火災・地震保険	多くの金融機関で加入がローン契約の条件
団体信用生命保険料	契約者が死亡時などにローンを完済する保険 民間金融機関では加入が必要

これらの費用は金融機関によって異なるため、複数の金融機関を比較し、自分にあったローンを選ぶことが、無理のない返済計画につながります。

家を買うときに失敗しないための注意点

家の購入は、事前の準備が不足していると入居後に後悔することもあります。ここでは、理想の住まいを手に入れるために、最低限押さえておきたい3つの注意点を解説します。

無理のない資金計画を立てる

住宅購入では、「借りられる金額」と「無理なく返済できる金額」は別物と考えましょう。住宅ローンの年間返済額は、年収の20〜25％以内に抑えるのが理想です。

返済比率は、次の計算式で確認できます。

・年間返済額÷年収×100　＝　返済比率（％） たとえば年収500万円で、毎月9万円返済する場合の返済比率は、21.6％です。 計算）9万円×12か月　÷500万円　×100＝　21.6％

借入額を上限まで増やすと、今は支払えたとしても、将来、教育費や修繕費を圧迫しかねません。家計にゆとりを持った計画が大切です。

周辺環境をしっかり確認する

建物と異なり、立地や周辺環境は後から変えられません。以下のポイントを必ず確認しましょう。

確認しておきたい主なポイントは次のとおりです。

• 学校や保育園、駅、スーパーや病院などの距離と利便性
• 交通量や騒音、夜間の治安
• 災害リスク（ハザードマップの確認）

平日と休日、あるいは昼と夜で雰囲気が変わる場所もあります。時間を変えて何度か現地を訪れると、入居後の生活をより具体的にイメージできます。

信頼できる不動産会社をパートナーに

家探しがうまくいくかどうかは、パートナーになる不動産会社にかかっています。
実績が豊富で、購入したいエリアの物件や周辺環境に詳しい会社であれば、希望に合う住まいを見つけやすくなります。

不動産会社を選ぶ際は、次のような点を確認すると安心です。

• 取り扱い物件が豊富で、相談への対応力があるか
• 資金計画やローン・補助金について相談できるか
• 相談しやすく、丁寧に説明してくれるか

気になることを遠慮なく相談できる不動産会社なら、安心して住宅購入を進められます。

家の購入をお考えならウスイホームにご相談ください

家の購入を検討し始めたら、信頼できる不動産会社に早めに相談することが、安心して購入を進めるポイントです。

ウスイホームは1976年創業以来、横浜・湘南・横須賀エリアに密着し、多くのお客様の住まい探しをサポートしてきました。

地域の物件情報はもちろん、資金計画や住宅ローンのご相談、注文住宅の建築やリフォームまで幅広く対応しているため、初めて家を買う方でも安心してご相談いただけます。

「何から始めればよいのかわからない」「希望条件の整理を手伝ってほしい」といったご相談もしっかりサポートいたします。ご相談は無料ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

▼横浜・湘南・横須賀エリアで新築戸建てをお探しの方はこちら▼
神奈川の新築一戸建て（新築一軒家・新築分譲住宅）を探す｜ウスイホーム

家を買うときはまずやることを整理して理想の住まいを実現しよう

家を買うときは、まずやることを一つずつ整理し、計画的に進めることが理想の住まいを実現するための大きな一歩です。

物件探しや住宅ローン、契約などの流れを把握し、スムーズに購入を進めていきましょう。

また、早い段階で信頼できる不動産会社に相談することで、自分たちに合った住まいの選び方や資金計画について具体的なアドバイスを受けられます。まずは、最初の準備を整え、理想のマイホーム実現に向けて一歩を踏み出しましょう。

監修者　海沼 仁（カイヌマ ヒロシ） ウスイホーム株式会社 代表取締役社長 【経歴】 大学時代は不動産評価論を専攻。 卒業後、1997年にウスイホーム株式会社入社。売買仲介部門の新人賞を受賞。 2001年、新店の上大岡店店長に就任。以降、各店店長を歴任。特に新店舗の立ち上げを得意とし、後にエリアマネージャーに抜擢される。 2012年より取締役に就任。主に横浜、湘南エリアでの商圏拡大に尽力している。 2021年には創業45周年を機に、SDGs推進に取り組む「ウスイグループSDGs宣言」を制定。地域貢献活動にも力を入れている。 2025年4月、ウスイホーム株式会社代表取締役社長に就任。 地域密着型営業で築き上げてきた不動産業界のキャリアと実績から、顧客の信頼も厚く、幅広い人脈を持つ。著名人・有名人からの相談や紹介も多い。 【資格】 宅地建物取引士 CPM（米国不動産経営管理士） 日本RSP協会　不動産仲介士　試験問題監修委員

執筆者　ウスイホーム株式会社　広報チーム 1976年に神奈川県で創業。お客様と地域の発展のため、住宅に係わるあらゆるお手伝いをさせて頂いております。長年にわたり蓄積してきた知見を活かし、新築戸建てを検討・購入する際に役立つ最新情報を発信しています。 お問い合わせURL　https://www.usui-home.com/contact