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延べ床面積とは?30坪・35坪でどんな間取りになる?建築面積や建坪との違いをやさしく解説

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マイホーム探しをしていると、「延べ床面積◯◯平方メートル」「建坪◯坪」「専有面積」など、似たような用語が多く、意味の違いがわかりにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、「延べ床面積とは何か?」をわかりやすく解説し、建築面積や建坪との違いにも触れていきます。さらに、延べ床面積30坪・40坪で実現できる間取りの一例もご紹介しますので、理想の住まいづくりにお役立てください。

延べ床面積とは?

家づくりを始めると、「延べ床面積」という言葉を目にする機会が増えてきます。しかし、建築面積や専有面積との違いがわかりにくく、戸惑う方も多いのではないでしょうか。

ここからは、延べ床面積の基本的な考え方や、似た用語との違いについてわかりやすく解説していきます。

延べ床面積とは、各階の床面積の合計のこと

延べ床面積とは、建物の1階・2階・3階といったすべての階の床面積を合計した数値を指します。住宅の広さを示す指標として使われ、不動産広告や建築資料などでよく見かける用語です。

例えば、1階が50平方メートル、2階が50平方メートルなら、延べ床面積は100平方メートルとなります。玄関や廊下、トイレ、収納なども含まれますが、バルコニーや吹き抜けなど一部の空間は対象外になる場合もあります。

また、マンションの場合は「専有面積」が使われることが多く、これは共用部分を除いた居住スペースだけを示します。

延べ床面積と坪・平米(平方メートル)の関係

延べ床面積は、主に「平方メートル(平米)」と「坪」で表されます。1坪はおよそ3.3平方メートルで、延べ床面積100平方メートルは約30坪に相当します。

不動産サイトやチラシでは、「〇〇平方メートル(約〇〇坪)」と併記されていることが多く、坪と平米の換算ができると広さの感覚がつかみやすくなります。物件同士を比較する際にも役立つため、基本的な単位の関係は押さえておきましょう。

マイホーム検討中の人が「延べ床面積」を理解するメリット

延べ床面積を理解することで、物件の広さをイメージしやすくなり、間取りの検討や物件選びがスムーズになります。

また、ハウスメーカーや不動産会社との打ち合わせでも、「延べ床面積30坪で4LDKを希望」といった具体的な相談がしやすくなります。さらに、自分たち家族にとって必要な広さの目安がわかるため、理想の住まいの条件を明確にしやすくなる点もメリットです。

延べ床面積とよく似た用語の違い

「延べ床面積」と似た用語として、「床面積」「建築面積」「専有面積」など、さまざまな言葉が使われます。意味が似ているようで異なるこれらの用語は、不動産情報や建築計画を正しく読み解くうえで重要な知識です。

まずは、代表的な用語の違いを一覧表で整理しておきましょう。ここからは、それぞれの用語について詳しく解説していきます。

【延べ床面積とよく似た用語】

用語定義・意味主な用途・使われる場面
床面積各フロア(階層)ごとの面積。1階・2階などを個別に指す間取り図や設計図で各階の広さを表すとき
延べ床面積すべてのフロアの床面積を合計したもの建物全体の広さの目安。不動産広告や設計時に使用
建築面積建物を真上から見たときの面積(外周の水平投影)建ぺい率や法的制限の計算などで使われる
建坪建築面積を「坪(約3.3平方メートル)」で表現したもの坪単位で建物の広さをイメージしたいとき
敷地面積建物が建つ土地全体の面積土地の売買や建築基準の確認時に使われる
専有面積マンションで、居住者が専用で使えるスペースの面積。共用部分は含まれない分譲マンションの広告やパンフレットに記載

床面積・延べ床面積・建築面積の違い

まず基本となる3つの用語、「床面積」「延べ床面積」「建築面積」の違いを確認しておきましょう。これらは建物の広さを把握するうえで重要な指標です。

それぞれの意味は次のとおりです。

  • 床面積:各フロアごとの面積。例えば1階や2階など、階ごとに算出されます。
  • 延べ床面積:すべての階の床面積を合計した値で、建物全体の規模を示します。
  • 建築面積:建物を真上から見たときの水平投影面積で、屋根や軒の張り出しを含むことがあります。

例えば、1階と2階がそれぞれ50平方メートルの建物であれば、延べ床面積は100平方メートルですが、建築面積は1階分の50平方メートルのみです。建築面積は設計時の容積率や建ぺい率の計算にも関わるため、正確な理解が欠かせません。

建坪・敷地面積・建ぺい率との関係

建築面積や延べ床面積とあわせて、「建坪」「敷地面積」「建ぺい率」といった関連用語も理解しておくと、土地や建物の規模感がつかみやすくなります。以下のような違いがあります。

  • 建坪:建築面積を坪単位で示したもので、50平方メートルなら約15坪(1坪=約3.3平方メートル)に相当
  • 敷地面積:建物が建つ土地全体の面積
  • 建ぺい率:敷地面積に対する建築面積の割合を示す指標

例えば、100平方メートルの敷地に建ぺい率50%が適用される場合、建築面積の上限は50平方メートルになります。このように、建ぺい率や容積率といった数値は都市計画のルールとして用途地域ごとに定められており、建てられる建物の大きさを左右します。

30坪の土地に建ぺい率50%・容積率100%と指定されていれば、建築面積は15坪(約50平方メートル)、延べ床面積は30坪(約100平方メートル)までが上限です。こうした制限は、新築時だけでなく将来的な建て替えやリフォームにも関係してくるため、事前に把握しておくことが重要です。

マンションでよく見る「専有面積」との違い

マンションの広告では、「延べ床面積」という言葉はあまり使われず、「専有面積」という表現が一般的です。これは、住戸の中で住人が専用で使えるスペースの広さを指します。

例えば、キッチン、リビング、寝室、洗面所などが「専有面積」に含まれます。一方で、マンションのエレベーターや廊下、階段、エントランスホールなどの共用部分は専有面積には含まれません。

戸建て住宅では「延べ床面積」がそのまま居住スペースの広さを示すのに対し、マンションでは「専有面積」が実際に使える広さとなるため、この違いを理解しておくことが大切です。

また、パンフレットなどでは「専有面積〇〇平方メートル」「バルコニー面積〇〇平方メートル」といったように、バルコニー面積が別に記載されていることもよくあります。バルコニーは基本的に専有部分ではなく、「専用使用権付きの共用部分」として扱われるケースが多い点にも注意が必要です。

延べ床面積の計算方法と「含まれる部分・含まれない部分」

延べ床面積を正しく理解するには、「どこまでが面積に含まれるのか?」という基準を把握しておくことが重要です。ここでは、延べ床面積の基本的な計算方法と、含まれる・含まれない代表的なスペースについてわかりやすく解説します。

延べ床面積の基本的な計算方法

延べ床面積は、建築基準法に基づいて算出されます。各階ごとの「壁や柱の中心線で囲まれた部分の床面積」を合計するのが基本です。具体的には、1階、2階、3階といった各フロアの面積を合計したものが延べ床面積となります。

例えば、1階が50平方メートル、2階が40平方メートルであれば、延べ床面積は90平方メートルとなります。階段や廊下、収納スペースなど、生活空間として使われる部分は基本的にすべて延べ床面積に含まれます。

ただし、ロフトや吹き抜け、地下室などは、条件により計算に含まれないことがあります。これらは後述する、延べ床面積に「含まれない部分」として、判断に注意が必要です。

延べ床面積に含まれない代表的なスペース

延べ床面積には、建物内のすべての空間が含まれるわけではありません。構造上や設計上の条件によっては対象外となるスペースもあります。代表的なものとしては、次のようなケースが挙げられます。

  • 吹き抜け:上下階にまたがる空洞部分で、床がないため延べ床面積には算入されません。
  • ベランダ・バルコニー・玄関ポーチ:屋外に張り出した構造物で、屋根の有無や奥行きにより対象外となることがあります。
  • ロフト・屋根裏収納:天井高や広さの条件を満たしていない場合、延べ床面積には含まれません。
  • カーポート・外階段・屋外設備スペース:建物の外部にあたり、面積計算から除外されます。

ただし、これらの空間であっても、建築の構造や設計条件によっては延べ床面積に加えられることもあるため、最終的な判断は個別に行う必要があります。

階段やガレージはどう扱われる?紛らわしい部分

延べ床面積の計算で判断が分かれやすいのが、階段やガレージといった「境界的な空間」です。

まず、室内の階段は延べ床面積に含まれます。1階と2階をつなぐ生活動線の一部として、居住スペースに不可欠と考えられているためです。屋外に設置された外階段は、建物の内部とはみなされず、通常は延べ床面積に含まれません。

ビルトインガレージ(建物の一部に組み込まれた車庫)は、構造や用途によって扱いが異なります。居住空間と一体化している場合は延べ床面積に含まれることが多いです。一方、屋根付きのカーポートや独立した車庫は、建物の延長とはみなされず、延べ床面積には含まれません。

これらの扱いは、地域の条例や建築基準法の解釈、施工会社の方針によって異なる場合があります。不明な点は、建築士や施工会社に確認するのが確実です。

延べ床30坪・35坪でどんな間取りになる?

延べ床面積が約30坪(約100平方メートル)前後になると、一般的には3LDK〜4LDK程度の間取りが実現できます。ここでは、30坪・35坪・40坪といった広さごとの特徴や、間取りのイメージ、マンションとの比較で気をつけたい点を解説します。

30坪前後の延べ床面積で多い、2階建て4人家族の間取りイメージ

延べ床30坪(約100平方メートル)は、都市部や郊外問わず人気のある広さで、4人家族(夫婦+子ども2人)を想定した標準的な住宅に多く採用されます。一般的には、1階にLDK(水まわり含む)、2階に寝室や子ども部屋を配置する2階建て3LDK〜4LDKの構成が基本です。

例えば、以下のような間取りが代表的です。

  • 1階:LDK(16〜18畳)+洗面所・浴室+トイレ
  • 2階:主寝室+子ども部屋2室+収納スペース

延べ床30坪は都市部(例:横浜市など)では現実的な建築可能面積として設計されることが多く、建築費用を抑えつつ快適な生活動線が確保しやすいバランスの取れた広さといえます。

35坪〜40坪なら、ゆとりあるリビングや収納がとりやすい

延べ床面積が35坪〜40坪になると、暮らしにゆとりを持たせた間取りが実現しやすくなります。20帖以上の広々としたLDKや、ウォークインクローゼット(WIC)、大容量のパントリーなど、収納重視のプランを盛り込みやすくなるのが大きな特徴です。

具体的には、以下のようなアレンジが可能です。

  • LDK+和室やスタディスペースなどの+α空間
  • 洗濯動線を考慮したランドリールームや脱衣所の独立化
  • 玄関まわりの広さやシューズクロークの設置

「延べ床面積に含まれないスペース」への工夫もしやすいため、吹き抜けやロフトを取り入れた設計も検討しやすくなります。また、3階建てを検討する際も、この広さ帯が一つの基準になります。

マンションの専有面積と比較するときの注意点

延べ床30坪(約100平方メートル)は、一見するとマンションの専有面積70〜80平方メートルクラスと大差ないように感じるかもしれません。しかし、戸建てとマンションでは面積の内訳や生活空間の構成が異なるため、単純比較はできません。

例えば、戸建て住宅では階段・玄関ホール・廊下といった移動スペースも延べ床面積に含まれます。これに対し、マンションの専有面積はワンフロア構成が多く、階段がなく動線が短いため、同じ面積でも居室が広く感じられることがあります。

また、「平屋」「2階建て」「3階建て」と構造が変われば、同じ延べ床面積でも空間の使い方が異なります。物件を選ぶ際は、数字だけでなく住空間としての使いやすさや広さの感じ方にも注目して比較することが大切です。

延べ床面積と費用・税金・容積率の関係

延べ床面積は、建物の広さを示すだけでなく、建築費用や税金、さらには土地にどれだけの建物が建てられるかを決める容積率にも影響します。ここでは、それぞれの関係についてわかりやすく解説します。

延べ床面積が増えると建築費用はどう変わる?

延べ床面積が大きくなるほど、基本的には建築費用も増加する傾向があります。これは建物の広さが増えれば、使用する建材や設備が増えるためです。

建築費は「坪単価(1坪あたりの建築費)」で表されることが多く、同じ延べ床面積でも、使用する設備グレードや間取りの複雑さ、施工会社の仕様によって費用は大きく異なります。例えば、同じ30坪の住宅でも、高断熱仕様や高性能キッチンを選べば費用は跳ね上がります。

また、設計の工夫によって、限られた延べ床面積でも空間を有効に使うことでコストパフォーマンスの高い家づくりも可能になります。単に広さだけでなく、延べ床面積をどう使うかも費用に影響する重要なポイントです。

延べ床面積と固定資産税などの税金の関係

延べ床面積は、固定資産税の課税基準の一つとしても使われます。一般に、建物の面積が大きくなるほど固定資産税の評価額も上がり、それに伴って毎年の税額も高くなります。

税額は構造(木造・鉄骨造・RC造など)や築年数、立地などの要素も加味して決まりますが、延べ床面積が広くなる=評価額が上がる可能性があるという点は押さえておきましょう。

また、新築住宅には「新築住宅特例」として、一定期間(多くの場合3年間)、固定資産税が半額になる減税制度があります(マンションは5年の場合もあります)。ただし、この制度には延べ床面積や構造に関する要件があるため、事前に確認が必要です。

加えて、延べ床面積は家の維持コスト(掃除・光熱費・保険料など)にも関係するため、税金以外のランニングコストにも注目しておくと安心です。

延べ床面積と容積率・建ぺい率のかんたん解説

延べ床面積は、建物を建てる際の容積率や建ぺい率と深く関係しています。これらは建築基準法によって定められており、地域の景観や安全性を保つための重要な指標です。

具体的には、以下のような制限が設けられています。

  • 容積率:敷地面積に対する延べ床面積の割合。例えば敷地が100平方メートルで容積率が200%なら、最大200平方メートルの延べ床面積が可能です。
  • 建ぺい率:敷地面積に対する建築面積の割合。1階部分にどれくらいの面積を確保できるかを示します。

これらの基準を超えると建築許可が下りないため、土地の選定や設計初期段階から慎重な確認が求められます。適切に計画を立てることで、スムーズな建築が進められるでしょう。

都市部でマイホームを考えたときの延べ床面積と工夫

東京都心や横浜市などの都市部では、土地面積が比較的コンパクトなことが多く、30坪前後の敷地で家を建てるケースも一般的です。そのため、2階建てや3階建てなど、限られた敷地を有効活用する工夫が求められます。

例えば、延べ床面積を効率よく使えば、家族4人が快適に暮らせる住まいも十分に実現可能です。横浜エリアでは、駅徒歩圏の住宅地で延べ床面積30〜35坪を標準とした間取りが多く見られます。また、坂の多いエリアや高低差のある土地では、半地下やスキップフロアなどの構造的な工夫によって、延べ床面積を活かした住まいが計画されています。

都市部では「延べ床面積=狭さ」ではなく、「延べ床面積をどう使うか」が重要なポイントです。限られた面積でも快適に暮らせる家づくりを目指すなら、土地選びから設計までトータルに考えることが鍵になります。

「延べ床面積」などマイホームの相談はウスイホームへ

「延べ床面積でどれくらいの広さの家が建てられるのか?」「30坪で家族4人が快適に住める間取りは?」といった具体的な疑問は、住宅のプロに相談するのがおすすめです。

ウスイホームでは、不動産売買のほか、注文住宅・賃貸・リフォームまで、住まいに関する幅広いニーズにワンストップで対応しています。戸建て・マンション・土地探しもまとめて相談できるため、検討初期から安心して任せられます。

建築基準法や容積率など、わかりづらい部分も専門スタッフが丁寧にサポートします。理想の住まいを形にする第一歩として、ウスイホームの無料相談をぜひご利用ください。

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総合受付 - 横浜・湘南・横須賀の不動産のことならウスイホーム

家族に合った延べ床面積を知って、後悔しない住まい選びをしよう

延べ床面積とは、「各階の床面積を合計した建物の広さ」であり、家づくりの計画を立てるうえで欠かせない基準のひとつです。延べ床面積を正しく理解することで、自分たち家族にとって最適な広さや間取りをイメージしやすくなります。

住まいは一生に一度の大きな買い物です。数字だけで判断せず、「どんな暮らしをしたいか」「家族の生活スタイルに合っているか」を軸に、延べ床面積を考えることが大切です。

まずは、理想の暮らしに必要な広さを明確にするところから始めてみましょう。資料請求や相談を通じて、具体的なイメージを持つことが、後悔しない家づくりへの第一歩です。

監修者 海沼 仁(カイヌマ ヒロシ)
ウスイホーム株式会社 代表取締役社長

【経歴】
大学時代は不動産評価論を専攻。
卒業後、1997年にウスイホーム株式会社入社。売買仲介部門の新人賞を受賞。
2001年、新店の上大岡店店長に就任。以降、各店店長を歴任。特に新店舗の立ち上げを得意とし、後にエリアマネージャーに抜擢される。
2012年より取締役に就任。主に横浜、湘南エリアでの商圏拡大に尽力している。
2021年には創業45周年を機に、SDGs推進に取り組む「ウスイグループSDGs宣言」を制定。地域貢献活動にも力を入れている。
2025年4月、ウスイホーム株式会社代表取締役社長に就任。

地域密着型営業で築き上げてきた不動産業界のキャリアと実績から、顧客の信頼も厚く、幅広い人脈を持つ。著名人・有名人からの相談や紹介も多い。

【資格】
宅地建物取引士
CPM(米国不動産経営管理士)
日本RSP協会 不動産仲介士 試験問題監修委員
執筆者 ウスイホーム株式会社 広報チーム
1976年に神奈川県で創業。お客様と地域の発展のため、住宅に係わるあらゆるお手伝いをさせて頂いております。長年にわたり蓄積してきた知見を活かし、戸建てやマンションを検討・購入する際に役立つ情報を発信しています。
お問い合わせURL https://www.usui-home.com/contact