
SEISMIC RETROFIT REFORM
耐震のリフォーム
SEISMIC RETROFIT REFORM
多くの家は、大きな地震に耐えうる性能を持っていません。
耐震基準が改正される前に建った家は、その基準強度を見直す工事を行う事が必要です。
また、建築基準法改正後に建てられた家であっても、1階の壁面積が少ない家や、1階部分に駐車場のある家、
軟弱な地盤に建っている建物、吹き抜けのある家なども注意が必要です。

耐震工事リフォームのタイミング

大きな災害や事故などによって建築基準法や、耐震基準は順次改正されてきました。特に耐震基準は1971年と1981年、2000年に大きな改正が行われました。このうち1981年5月31日までに確認申請を受けた建物は「旧耐震」、1981年6月1日以降の確認申請を受けた建物は「新耐震」と呼ばれます。旧耐震では「震度5程度」、新耐震では「震度6程度」までは大きな損傷を受けない事が基準となっています。2000年よりも前に建築された住宅は、問題無いか一度チェックをする事をおすすめします。
耐震工事リフォームの種類
ブレース(筋交い)や専用金具を取り付けるような筋交いを施工する耐震リフォームや、屋根材を葺き替えて軽量化することで、住宅にかかる負担を軽減して、地震の際の揺れを小さくする耐震リフォームなどが対応可能です。お住まいの住宅に合わせて最適な耐震工事プランをご提示します。


耐震工事リフォームの相場

耐震リフォームにかかる費用は、工事内容によって差があります。およそ25~200万円程度となるのが目安ですが、平均的には120~150万円で実施できると言われています。
しかし、工事内容によっては、300万円以上になることもあるため、予算と実施内容については施工業者とよく相談・確認しておくことが大切です。また、築年数が経っている物件では、基礎の補強や、シロアリ対策が必要な場合が多いため、その分、費用が高額になりがちなことも注意すべきポイントです。建物の劣化具合にも関係してくるため、結果的にどれくらいの総額になるかは、工事に入る前にしっかりとリフォーム会社に確認しておきましょう。